一昨日、早朝の散歩から帰ってきますと、ベランダに大きな鴨の死骸がありました。夜間飛行で、我が家の窓枠に当たったものと思われます。持ち上げますと、予想外に重いのです。
さてどうしましょうか。・・・結局彼が生息してた我が家の隣の池に埋めました。
あーあ、義父母が生きてたら、持って行って鴨鍋で宴が出来たろうになあ。義父は、
猟銃を持っていて、鴨撃ちもしてました。鴨鍋を何べんかごちそうになりました。
私は、鴨の処理なんぞできません。折角の鴨葱なのになあ。葱も畑にあるけれどね。
昨日、ピアノ教室に行った娘と孫が中々帰ってきません。妻は、「お腹すいた」と言って、夕食を食べてしまいました。私もじれて、娘に電話すると、卒園旅行の相談だとか。
孫ももうすぐ卒園です。友達の中には別な小学校に入学の子もいます。で、卒園旅行！となったようです。うーん、平和だなあ。豊かだなあ。私らの頃は、幼稚園から大学まで卒〇旅行なんてありませんでしたね。尤も私は幼稚園は卒業してませんがね。中退でした。卒園旅行ができるなんて、いいことです。
さてね、政府や経産省官僚や関係学者や関係業界は、卒「原発事故」としたいようです。
というのは、昨年12月末発表された第七次エネルギー基本計画（案）は、原発復帰・推進を鮮明にしたと思うからです。これまでも政府は、原発復帰を進めてきましたが、
この基本計画（案）は、そのダメ押しと思われます。
この基本計画（案）は、意見公募（パブリックコメント）実施中でして（1月26日必着）、私も2点について、意見を提出しました。アナログ人間なので、郵送です。
ワードで書いたのですが、ここに引用できず、大要を書きます。
意見内容（１）前回まであった「原子力依存からの出来るだけの脱却」を方針とせよ。
理由
⓵いかなる科学技術も想定外の事故がある。原発も然り。しかし原発事故は、チェルノブイリ・福島原発事故に見る通り、他の科学技術事故と何桁も違う甚大な事故を起こす。かつ日本は、原発事故の起きる可能性が大きい国である（地震大国・原発の海岸部への設置＝津波被害・海岸部原発の有事の際の無防備性）
基本計画案では、原発の発電単価は、他の電源と比較して遜色ないと言っているが、嘘と思う。
建築費を安く見積もっていないか。廃炉事業費を入れているか。事故時の避難ルート確保・避難所設置等の費用を計上しているか。ウラン原料の高騰はないか。
現在、資材・人件費が高騰している。長期の建設期間を考えると、少なくとも原発新設は高価につく。しかも政府は、総括原価方式を原発に導入しようとしている。結局これは国民負担になる。新増設はやるべきでない。
③計画（案）の「既設原発の最大限の活用」は、省エネ技術の進化や普及および再生エネルギーの利活用の推進を阻害する。
この計画案では、第6次計画の再エネ割合より大きくしているが、大して増やしていない。原発依存度を下げるという目標を堅持していれば、必然的に省エネや再エネを進める方向になる。その方向に努力すべきである。省エネ・再エネについての一提案を次項で示す。
④核燃サイクルの失敗
計画（案）で触れてる六ヶ所再処理工場は、今もって建設のめどが立たず、既に2兆円以上の経費を投入。今後総費用は14兆円（2021年段階、WIKIより）という。国家財政ひっ迫の折、無駄金は使うべきでない
⓹最終処分場確保の見通しがない。
計画（案）で言う通り、3町村で文献調査が始まったばかりである。まだ入り口に入ったばかり。建設までたどり着くのは難関。恐ろしい金がかかる。処分場は必要であるが、これ以上放射性廃棄物を増やすべきでない。
故に計画（案）の既設原発最大限活用は、計画（案）から外すべき
意見内容（２）
計画（案）の「2030年における新設住宅への太陽光発電設置6割を目指す」
を、「新設住宅の8割から9割、新設公共施設の10割、アパート・事務所・工場の
6割以上の太陽光設置を目指す」とすべきである。
あわせて、オール電化・高気密高断熱・蓄電池付属の建物をできるだけ増やすよう税制・補助金を活用。
理由
⓵オール電化・高気密高断熱+蓄電池付属の建築物は、脱炭素及び省エネ及びエネルギー自給に大いに貢献する。
②太陽光パネルは安くなっており、他発電に比べて、設置も簡単、責任も明確である。
例示
我が家は、オール電化・高気密高断熱建物+蓄電池の住宅である。
2023年8月からのエネルギー生産・消費は、2025年1月20日現在
創った電気 39080KWH
売った電気 30590KWH
買った電気 16996KWH
使った電気 24528KWH
自給率 159％（夏頃は164％前後）
蓄電池能力は、蓄電容量 7.04KWHである。
蓄電池の性能を高め、もっと多くの蓄電池を設置できれば、電力会社からの購入量が減る。つまりは原発や化石燃料依存を減らす大きな手段。蓄電池開発への投資支援をせよ。
省エネ・循環型エネルギーを中心に原発・化石燃料依存からの脱却を目指すべきである。
まあ、私の意見など、経産省は無視すると思いますが、言いたいことは言っておきます。
